再生可能エネルギーの可能性


最近、脱原発の議論がテレビでも行われている。


その中で再生可能エネルギーは高コストであるとかそうでないとかいった議論がされている。

その議論自体に僕は疑問を持っている。

よく管首相は「議論を深めて行きたい」「もっと議論を深める必要がある。」

というような発言をしているが、

僕はそう思わない。議論とは「深める」ものではなく、

結論を出すためにするものだと思っているからだ


反対派と賛成が、いくら議論をしても結論なんて出るわけがない。

特「識者」と呼ばれる「専門のエンジニアでない人」同士が、

原発容認派として意見を出し、原発反対派として意見を出しているが、

そんなもので議論を深めたところでは何も決まらない。


「議論を深める」ことには、何の意味もないと僕は確信している。


議論はあるテーマに対してイエスかノーかを決めるための討論が最も必要

だと思っている。

そのためには、反対派でも賛成派でもない。専門のエンジニア同士が「脱原発が可能か」というテーマで、(自分の主張に都合のよいデータではなく)客観的なデータをもとに可能か不可能かの結論を出すための討論すべきではないかと思っている。
だか国会の議論ほど無駄なものはないと思っている。

誰もエンジニアではないからだ。

もっと技術をよく知る人間同士がある一定の目標に対して「可能か不可能か」について
結論を出すための討論すべきではないだろうか。

いまだに国会では何の結論も出来ないではないか

税金の無駄遣い以外の何物でもないと思う。



そこで再生可能エネルギーの活用が可能かどうかについて、

僕のNPO法人で集めた情報から、以前にも紹介したのですが、

再度以下情報紹介をさせてもらいます。

大企業ではなく
、中小企業の中に非常に有望な再生可能エネルギー活用のための実に有効な技術を持っている企業は存在します。


1. 弱点を強みにするという逆転の発想で低コストでメガソーラーを実現する太陽光発電技術。

この技術はソフトバンクの孫さんが提唱しているメガソーラープロジェクトのように
休耕田を利用するというものではない。

休耕田を利用するといっても、その場所に太陽光発電パネルを設置するためには、

きちんと整地されていない荒れた土地に太陽光発電パネルを設置する必要はあり、

設置コストだけでも莫大な費用がかかる。

しかしこちらの技術は、既存の産業用の巨大ビルなどの建築物、例えば工場の屋根や港の倉庫の屋根そのまま利用できるというものだ。しかも架台を必要としないため
設置コストが安価になるのだ

K社長と初めてお会いしたときに真っ先に感じたことは「気迫」だ。
中小企業の社長独特の「気迫」だ。大企業の社長や管理職には見ることが出来ないオーラを感じた。
それは「何が何でもやり抜く」という覚悟ようなものだ。自ら退路を断っている感じだ。
大企業のサラリーマン管理者には絶対にない雰囲気だ。
この社長が画期的な太陽光線技術を開発しているのだ。
通常太陽光発電で最も問題にするのは発電効率だ。

一般的に普及しているシリコン結晶型の太陽光発電モジュールの場合、発電効率は平均20%程度である
そして太陽光の照射角度が少しでも変わるとこの発電効率は極端に落ちる。
だから最高の発電効率で発電するために太陽光発電パネルの角度の調整に苦労するのだ。
日中で最高の発電効率を発揮する時間は短い。
朝方や夕方何度太陽光の角度が浅くなってくると発電効率が極端に落ちてしまう。
なので十分な発電量を得ることが出来ないので電気の買い取り制度ができたとしても、
高いお金を出して設置した太陽光発電パネルの費用をカバーすることは難しいのが現状だ。

そこでK社長が着眼したのは非晶シリコンアモルファス)の太陽光発電モジュールだ。
このモジュールは「結晶形」ではないので分子配列が規則正しくないので発電効率がせいぜい8%と極端に悪いのだ。

しかしその代わりに薄い薄膜の太陽光発電モジュールを作ることができるのだ。

この手の薄膜太陽光発電モジュールは発電効率8%と結晶型に比べ2分の1以下ということで扱う業者は少ないのが現状だ。

しかしアモルファス(非晶シリコン)発電モジュールには2つけ有利な点がある。

一つは熱に強いということだ。
結晶形の発電モジュールは摂氏26度以上になると極端に発電効率が落ちるのだ。
しかしアモルファス(非晶シリコン)発電モジュールは8%と低い発電効率だが摂氏90度くらいまで
この8%という発電効率を維持できるのだ。
もう一つは結晶形とは違い太陽光の角度を多少変えても発電効率が8%からあまり変動しないのだ。
結晶形の場合は太陽光の角度が少し変わるだけで発電効率が20%から8%や10%程度に落ちてしまうのだ

しかしアモルファス(非晶シリコン)発電モジュールは発電効率は8%と低いままだが
熱と太陽光の角度によってほとんど変化しないのだ。

摂氏90度まで8%の発電効率を維持するのだ。

そこでK社長は考えた。


発電効率が低いのであればその分大きな面積の発電パネルを設置すればよいではないか。


つまりトータル的な「発電量」が確保できればよいではないか。
幸い、アモルファス(非晶シリコン)発電モジュールは薄膜にできる

つまり非常に軽量なのだ。

$俺はまだ生きている!脳出血で半身不随になった元IT系社長の中途障害者としての生き方




極端な話東京ドームの屋根にも設置できるのだ。

個人の一戸建ての屋根の何百倍の広さの太陽光発電モジュールを設置できるのだ。

以下設置例の写真を紹介します。

$俺はまだ生きている!脳出血で半身不随になった元IT系社長の中途障害者としての生き方

俺はまだ生きている!脳出血で半身不随になった元IT系社長の中途障害者としての生き方



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この方がトータルな発電量としてはメガワットクラスの発電ができるのだということに着目した。
つまりメガソーラー発電が屋根に負担をかけることなく実現できるのだ!


そこで工場や体育館など通常の太陽光発電パネルを設置するとその重量で屋根が耐えきれないので
設置出来ずに何もせずに放置されている広大な屋根に着目して展開しようとしている。

発電効率よりもトータルの発電量に着目したのだ。

今後この技術を日本全国にいや世界中に発信していこうとしているのだ。





2.再生可能エネルギーによる電力エネルギーの供給を実用化させる最先端の蓄電技術。


今回の福島原発の事故の問題もあり太陽光発電風力発電など再生可能エネルギーによる発電装置の開発を
どんどん進めなければならない状態にある。

経済産業省も今後も日本にこういった再生可能エネルギーの発電の大量導入は必要だという認識だ。

なぜなら前H政権が世界に公約したCO2削減目標を達成するにはそれしか方法がないのだ。

もしそれが達成出来なければ経済の縮小をしなければならない事態に陥るのだ。

そういった理由から経済産業省も2030年までに再生可能エネルギーの発電の大量導入を目指している。

経済産業省は既に再生可能エネルギーによる発電目標として
風力発電に関しては2030年度には2009年度の約3倍6.6ギガワット
太陽光発電に関しては2030年には2009年度の20倍の53ギガワット

の発電を目標としているのだ。
しかしこういった風力発電太陽光発電などの再生可能エネルギーには発電の大量導入を行うと

大きな問題が発生することが分かっている。

それはこういった発電装置から電流を既存の電線に流しはじめると逆潮流が起こり、
電圧低下などの電力変動による瞬停など送電線への悪影響が懸念されるのだ。

その結果大きな電力損失が発生するのだ。
経済産業省の試算によると損失想定は10ギガワットだそうです。

すでに2009年度で5ギガマワット 2011年で8ギガワットの損失が想定されているそうだ。

このペースだと10ギガワットの損失までもうすぐだ

この問題を何とかしなければならない。そうしなければ再生可能エネルギーの導入など
不可能になってしまう可能性があるからだ。


その解決策として経済産業省が最も重要視しているのが長期間の大容量の備蓄が可能なバッテリなのだ。

つまり太陽光発電風力発電などのような再生可能エネルギーによる発電は原子力発電のような大きな発電量一気に発電することは出来ないので、少ない発電量を備蓄しておく必要があるのだ。

特に災害時などは,備蓄された蓄電地を各市町村別など小さいコミュニティーで利用するのだ。


さらには全国各地にこのような蓄電池を設置することによって中央集中型ではなく分散型の電力供給システムを
実現できる可能性が出てくるのだ。

この「長期間大容量の備蓄が可能なバッテリ」に必要な要件は自動車用や携帯電話用のような
ポータビリティやエネルギー密度は関係ないのだ。

最も重要なのは下記の2点である

①安全性

②長寿命



安全性について

例えば最近注目されているエネルギー密度の高いリチウムイオン電池に10メガワット以上蓄電しようとしたらその蓄電池の近隣には住民が住めないほど危険になってしまうのだ。
なぜなら金属リチウムは、空気中で自然発火するほど酸化されやすい金属なので火災が起こるとそこら中に火の海になる可能性があからだ。

この危険性については蓄電池の知識が少しでもある人なら周知のことらしい。


機器長寿命について

従来の蓄電池の寿命はせいぜい3年である。これは鉛蓄電池にしてもリチウムイオン電池にしても大して変わらない再生可能エネルギーが重要だと叫んでいる人たちが多いがこれらの問題を認識している人は少ない。

この問題を解決できる蓄電池を開発している会社があったのだ!

リキッド蓄電池(レドックスバッテリー)というものである。
この考え方の蓄電池はもともとアメリカのNASAが開発した蓄電システムだ。

その後アメリカではGE、日本では関西電力住友電工などが大手が実用化に向けて改良に向けて開発に着手した。
しかし途中で頓挫してしまったのだ。

その最大の理由が日本政府からの補助金の中断だったという。
膨大なコストがかかる研究開発だったが補助金なしで進めてめていくことのできないのだ。

なぜ政府からの住金の中断されたかというと、その理由は海外の国々が蓄電装置としてNasバッテリーの開発を
重視し始めたからだというなぜならNasバッテリーはコストが安く長寿命というメリットがあるからだ。
しかも元々NASAの技術で日本発信の技術とアピール出来ないという理由だそうだ。

しかしこの企業が再度着目したリキッド蓄電池(レドックスバッテリー)には大きなメリットがある。
それはこの蓄電池は価数の違うバナジウムの電解液により放電するのために液体間をイオンではなく電子が動くため、これまでのバッテリのように充放電で電解液ヘタらないのだ。
世界の実績18年で3%の劣化、事実上なんと30年能力維持できるのだそうだ。
3000回で全量入れ替えが必要な鉛やリチウムと30年間電解質の入れ替えが必要がないこのレドックスバッテリーとどちらが大容量長期間の蓄電に有効であるかは一目瞭然なのだ。
このバッテリの最大のライバルは上記のNasバッテリーである。
しかしこのNasバッテリーは唯一の欠点は電気を保存するてめに300度の熱エネルギーを必要とするのだという。


住友電工などが研究開発していたこのようなすばらしいレドックスバッテリーだが、一つ問題があった。
バッテリーに必要なバナジウムの電解液の生産なのだ。

住友電工は他社に電解液の生成を委託していたが、納品された電解液によるレドックスバッテリーがどの程度の出力を出すか全く分かっていなかったそうだ。そのため当時納品していたといわれる自衛隊などにあるレドックスバッテリーの電力密度は不安定だったそうである。

しかしこの会社がその電解液安定的な生産をするためのノウハウを確立しつつあるのだ。


この技術開発を見たときもともと原子力発電は現実的には必要になると考えていた僕だが将来的には原子力発電は必要なくなるのではないかと本当に感じた。


こういったすばらしい技術を持っている企業に対して経済産業省補助金を出せないという。

なんとその理由は企業規模が小さいからだというのだ。

こんな小さな企業に対し億単位の補助金を出すことが出来ないと言うのが理由だそうだ。

納得がいかない。

そんなこと関係ないのではないか。
こういう企業こそ「国の宝」だという発想出来ないのだろうか。

リスクを負うことを極度に嫌う役人の責任回避体質なのだろうか。

呆れてモノが言えない。